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「正しい目を持つ」「ミルフィーユ」
「ループの考え方」など5つのキーワードから
世界を読み解く【伊藤洋一氏】

『ネットで投信フォーラム in Tokyo』2014会場レポート【2】

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■報道を鵜呑みにせず、情報を正しく理解することが重要

自身のiPhoneやiPadでテキストを表示し、動画を流すなどして講演を行なった伊藤洋一氏

 三井住友トラスト基礎研究所主席研究員で、金融市場からマクロ経済、とくにデジタル経済を専門とする伊藤洋一氏は、世界を読み解くキーワードとして「正しい目を持つ」「目は2つ必要」「ミルフィーユ」「ループの考え方」「お・も・て・な・し」を挙げ、これからの投資に必要な視点を解説した。

「正しい目を持つ」とは、マスコミの報道に振り回されず、情報を正しく把握すること。そうすれば、相場の動きもより正確に読めるようになるということだ。

 伊藤氏は、米FRB(連邦準備制度理事会)のイエレン議長が3月19日の記者会見で、ゼロ金利解除のタイミングはいつかという記者の質問に対する発言から、「量的緩和終了から6カ月後(来年春にも解除を示唆)」というニュースが一人歩きした例を挙げた。この報道を受けて、ニューヨーク株式市場では「ゼロ金利解除の時期が早まりそうだ」という観測が広がり、ダウ平均株価は114ドル下げた。

 しかし、その記者会見を聞き、発言内容の原文も読んでいた伊藤氏は大きな疑問を感じたという。

「イエレン議長は、『そんなことは提示しがたいが、量的緩和終了からおよそ6カ月後』と言っているんですね。量的緩和が終わってもいないのに終了後のことはわからない、でも同じ女性からの質問だったので、親切心からそう言ったのではないかと、私は思っています。つまり、発言内容を正確に読み取れば、あの報道と株価の下げはおかしいということに気づくはず。実際、株価は元の水準に戻っているんですから」

 マーケットに大きな影響を及ぼすFRB議長の発言などは、原文などにあたって正確な内容を読み取ることが大事だという。

 これと関連するが、次の「目は2つ必要」とは、マーケットが理解しているレベルと実際の状況のレベルとを常に検証する作業が求められるということだ。前述したイエレン議長のケースもしかり、マーケットの理解と現実とにギャップが生じることは少なくない。伊藤氏は、注意深く見なければいけない1つの例として、ロシアのクリミア編入を受け、オバマ米大統領が発表したロシアへの制裁に関するマスコミの反応を挙げた。「ロシアも即座に報復し、世界に大打撃の恐れ」といった報道は現実とは異なるという。

「オバマ大統領の声明をよく見てみると、ロシア軍がウクライナ東部へさらに侵入する態勢を取っていることを深く懸念する、であるがゆえに、東部に侵入したらロシアの国営企業に対して制裁を課す、としています。これは何を意味するかというと、クリミアはもう終わったことだから、せいぜいロシア政府関係者20人や銀行に制裁を下すだけですよ、ということ。さらに、米国はウクライナに軍隊を派遣しないということも読み取れます。つまり、戦争は起こらない、株式市場の懸念材料だったウクライナ問題は急激に希薄化したことがわかるのです」

 テレビや新聞などの表面的なニュースを鵜呑みにするのではなく、常に本当のところはどうなのかと自分で考える姿勢が必要というわけだ。

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