優れた運用実績を残す「機関投資家向けファンド」と同様の手法で“絶対収益”の獲得をめざす個人向けファンドが、みずほ投信投資顧問の「AR国内バリュー株式ファンド（愛称：サムライバリュー）」だ。ネット証券4社専用投信の第2シリーズとして、2011年11月4日から募集が始まる。
このファンドのベースとなる機関投資家向けファンドの名称は、「MHAM絶対収益追求型中小型バリュー株式ファンド（適格機関投資家専用）」（以下、既存ファンドという）。国内の中小型バリュー株式と、株価指数先物取引を組み合わせて運用し、相場動向に関係なくプラス収益（絶対収益）の獲得を追求するファンドだ。
■同じ手法で運用する機関投資家向けファンドの運用実績は年率4.7％！
既存ファンドの運用実績は、2006年3月の設定から2011年9月末までのデータで「年率4.7％」（コスト控除後）。グラフのように、市場平均のTOPIXや中小型バリューインデックス（ラッセルノムラ中小型バリュー指数）が下落するなか、大きく上昇している。
出所：ブルームバーグのデータを基にみずほ投信投資顧問が作成。 ※当ファンドは公募投信のため、運用管理費用（信託報酬）の相違、日々の資金流入・流出によるキャッシュ比率の相違等により、私募投信である「ＭＨＡＭ絶対収益追求型中小型バリュー株式ファンド（適格機関投資家専用）」とは、値動きが相違します。（一般的には運用管理費用（信託報酬）は、公募投信の方が私募投信よりも高い傾向があります。） ・設定日前営業日の値を10,000として指数化。 ・既存ファンドの運用実績は基準価額（分配金再投資ベース、運用管理費用（信託報酬）控除後）を使用。 ・中小型バリューインデックスは、Russell/Nomura Mid Small Cap Value Index（配当込み）、東証株価指数は、東証株価指数（配当込み） を使用。「AR国内バリュー株式ファンド」の運用は、マザーファンドで行うファミリーファンド方式を採用しているため、既存ファンドとほぼ同様の運用成果が期待できる。
募集開始にあたって、商品企画部・中村啓太氏は次のように語る。
「『資産倍増プロジェクト』の第1シリーズが決まってすぐ、次回はこのファンドを提案したいと考えていました。欧米の財政問題や円高の進展など、昨今の投資環境は不確実性を増しています。だからこそ、相場の局面に左右されず、安定的に収益獲得をめざすファンドを広くお客様に紹介したい。また、既存ファンドが5年超にわたって優れた運用実績を残しているため、お客様の信頼も得られやすいと思いました」
個人向けで、国内中小型バリュー株式と株価指数先物取引を組み合わせるファンドは業界初となる。では、その運用手法をひも解いていこう。
